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CSR白書2018ーCSRの意義の再確認 大型本 – 2018/10/1

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「日本のCSR元年」と言われる2003年から約15年。国連で制定された「持続可能な開発目標」(SDGs)への認識・関心が高まり、欧米で先行していたESG投資が日本でも急速に広がりを見せている。 経営戦略上有効なCSR活動およびその情報開示の重要性が高まる一方で、企業に求められる役割の急激な変化に対して、戸惑いを覚える場面もあるのではないだろうか。
こうした問題意識から、「CSRの意義の再確認」をテーマに据え、5 度目となる「CSR企業調査」の分析結果を軸に、企業は社会課題解決にどう取り組むべきか、様々な角度から検討している。 この調査結果がきっかけとなり、社会課題解決に向けた企業の動きがより活性化し、さらなるイノベーションが展開されていくことを願っている。
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  1. 本の長さ
    154ページ
  2. 言語
    日本語
  3. 出版社
    東京財団政策研究所
  4. 発売日
    2018/10/1
  5. 寸法
    25.6 x 18.2 x 0.6 cm
  6. ISBN-10
    4860270126
  7. ISBN-13
    978-4860270124
  8. すべての詳細を表示
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商品の説明

著者について

【公益財団法人 東京財団政策研究所について】
非営利・独立の民間シンクタンクとして、日本が「課題先進国」である逆境を好機ととらえ、理論やデータに基づく科学的な政策研究、現実に根ざした具体的な政策提言を通して、重要な政策課題について未来に新たな選択肢を与えられるよう、世界に先駆けて取り組んでいる。また、将来を担う人材の発掘・育成をミッションのひとつに掲げ、広い視野と深い知恵をもった優秀な人材を育成するプログラムを国内外で展開している。

【CSR研究プロジェクトについて】
国境を越えて広がり複雑化していく、環境問題や経済格差、人権尊重などの社会的な課題の解決に向け、組織力と資金力を持つ企業セクターの役割に期待する声が、以前にも増して高まっている。そのような企業セクターがもつ強みを戦略的に活かして社会課題を解決するというアプローチを、日本にももっと広げられないだろうか。緊縮財政の中、政府部門だけの取り組みに硬直化することなく、広く民間部門を巻き込んだ公益活動を日本に醸成していくことを目指して、下記の有識者による委員会のもと、「CSR研究プロジェクト」を開始。初年度である2013 年度から、企業の社会課題解決に対する認識を切り口に実態を探る「CSR企業調査」(アンケート)を行い、2014 年度から『CSR白書』を刊行している。

【東京財団政策研究所CSR 委員会委員】
有馬 利男:一般社団法人グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン代表理事
岩井 克人(座長代理):公益財団法人東京財団政策研究所名誉研究員、国際基督教大学特別招聘教授、東京大学名誉教授
門野 泉:公益財団法人東京財団政策研究所理事長
川口 順子:公益財団法人東京財団政策研究所名誉研究員、武蔵野大学客員教授 国際総合研究所フェロー、元外務大臣
小宮山 宏(座長):株式会社三菱総合研究所理事長、第28 代東京大学総長
笹川 陽平:公益財団法人日本財団会長

登録情報

  • 出版社 ‏ : ‎ 東京財団政策研究所; B5版 (2018/10/1)
  • 発売日 ‏ : ‎ 2018/10/1
  • 言語 ‏ : ‎ 日本語
  • 大型本 ‏ : ‎ 154ページ
  • ISBN-10 ‏ : ‎ 4860270126
  • ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4860270124
  • 寸法 ‏ : ‎ 25.6 x 18.2 x 0.6 cm

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