![週刊東洋経済 2024年5/11号（喰われる自治体）[雑誌]](https://images-fe.ssl-images-amazon.com/images/I/81pkXDd5PNL._AC_UL165_SR165,165_.jpg)
仕事がら地方創生について気になっていましたがよくわからずいたところ、教科書というタイトルにひかれて購入しました。Q&A方式なので分かりやすく、具体的成功事例も多く楽しくあっという間に読みました。地方創生だけでなく新規事業を考えるときの考え方のヒントにもなり、とても刺激をいただきました。ありがとうございました。
近くに土壌改良中の農家さんがいまして、生産量が少なく収入に悩んでいらっしゃったことと、後継者に悩んでいらっしゃったのでこの本をおすすめしたところ、希望がもてると喜んでくださいました。
日本の未来のため、まだまだやれることはある、と活力をいただきました。
とても勉強になりました。
ありがとうございました。
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出版社より
地方創生の関係者1万人に関わった「地方創生のプロ」が教える！「地方創生 最前線」の全ノウハウを1冊に凝縮！
ここに綴ったのは、「日本一やさしい」、そしてコロナ禍以前とは違った、まったく新しい「地方創生の教科書」です。
Q&A形式で読みやすく、この一冊でこれからの地方創生の全容がわかります。
・地方創生に携わる人なら誰もが知りたいこと、誰もが疑問に思っていること
・これまでの地方創生の考え方とこれからの違い
・「地方が誘致したい企業」の変化
・若者や女性層の地元定着を狙うためのアイデア
・地方を訪れるインバウンドの増やし方
このようなことを、「45の疑問と答え」にまとめ、地方創生の最前線でいま起きていることのすべてを、この一冊に詰め込みました（「はじめに」より一部抜粋）。
これからの「地方創生」は、まずこの1冊から！「知りたかった疑問」がこれで解決！
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「地方創生」への取り組みとして、最初に何から始めればいいですか？A. まずは現状把握と、問題の原因を分析しましょう。 「何からやればいいのか？」という疑問は、全国の自治体の担当者がもっています。 ここでは石川県羽咋市を例にあげてみましょう。 事実検証を行った結果、15歳から49歳までの女性層、その中でも20歳から29歳の女性層が男性の1.4倍も市外に流出していることがわかりました。 その理由としてあげられたのは、「全国一の学力」という皮肉なデータでした（第1章より一部抜粋）。 |
まちの長所は十分アピールし、補助金制度も設けました。 でも、なかなか進出して くれる企業が決まりません......。いったい、どうすればいいですか？A. 企業にカスタマイズしたサポート体制づくりが必要です。 私たちはそのために、「企業コンシェルジュ」を起用しています。 かつてのように「広い工業団地を用意しました」「税制などの優遇措置がありま す」といった取り組みを語っても、若者や女性層が喜ぶような企業は進出してくれません。 そういう企業を誘致したいならば、進出しようとする企業にカスタマイズした 自治体のサポートが必要なのです（第2章より一部抜粋）。 |
外国人旅行者に日本の「田舎」が人気ということですが、 何を「売り」にすれば、観光客は訪れてくれますか？A. 日本のディープな文化に触れることができる、ここにしかない「体験型サービス」を提供し、ほかの観光地との差別化をはかりましょう。 近年、外国人旅行者の消費傾向が、観光やお土産などの「モノ消費」から唯一無二の体験を得ようとする「コト消費」に移行してきています。 食事やアクティビティなど、地方でしか味わえない希少な「体験」は、SNSなどで拡散されやすいのが特徴です。 「僻地」と呼ばれるような場所にも外国人旅行者の姿が見られたりするのは、SNSの影響が大きいといえるでしょう（第5章より一部抜粋）。 |
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| 日本一わかりやすい地方創生の教科書 | 地方創生大全 | 人口減少社会のデザイン | 地域金融復権のカギ「地方創生ファンド」 | テキストブック地方自治 第3版 | 日本経済地理読本(第10版) | |
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| 価格 | ￥1,870 | ￥1,650 | ￥1,980 | ￥1,650 | ￥3,080 | ￥2,860 |
| 著者 | 鈴木 信吾 | 木下 斉 | 広井 良典 | 松本 直人 | 北山 俊哉, 稲継 裕昭(編集) | 小田 宏信(編著) |
| 内容 | Ｑ＆Ａ方式だから読みやすい！ノウハウも裏話も超実践的！何をどうすればいいか全部わかる！最高の地方創生ガイド！ | 地方再生請負人、地方創生のカリスマと称される著者が、多くの成功事例・失敗事例をもとに解説する「地方創生＆街づくりのルール」。 | 「拡大・成長」という成功体験幻想を追い続け先送りされてきた「持続可能な社会」モデルとは。転換を図るための10の論点と提言。 | いま日本に必要なのは地方経済を活性化、つまり雇用を生む企業を育てることだ。そのための地方創生ファンドの在り方と実例を解説。 | 定評ある大学テキストの10年ぶりの改訂。危機管理と災害対応、情報化対応などの新たな章を加え、地方自治の今がわかる最新版。 | 1967年初版刊行のロングセラーを全面改訂。ポストコロナ禍と円安時代の日本の産業立地と地域経済、地域づくりの諸相を展望する。 |
| 発売日 | 2024/3/27 | 2016/10/7 | 2019/9/20 | 2019/3/1 | 2021/9/17 | 2024/3/6 |
