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世界インフレの謎 (講談社現代新書) Kindle版
なぜ世界は突如として物価高の波に飲み込まれたのか?
ウクライナの戦争はその原因ではないことは、データがはっきりと示している。
では"真犯人"は……?
元日銀マンの物価理論トップランナー、異例のヒット『物価とは何か』の著者が、問題の核心を徹底考察する緊急出版!
なぜ急にインフレがはじまったのか?
だれも予想できなかったのか?
――経済学者も中央銀行も読み間違えた!
ウクライナ戦争は原因ではない?
――データが語る「意外な事実」
米欧のインフレ対策は成功する?
――物価制御「伝家の宝刀」が無効になった!
慢性デフレの日本はどうなる?
――「2つの病」に苦しむ日本には、特別な処方箋が必要だ!
本書の「謎解き」は、世界経済が大きく動くダイナミズムを描くのみならず、
日本がきわめて重大な岐路に立たされていることをも明らかにし、私たちに大きな問いかけを突きつける――
前著よりさらにわかりやすくなった、第一人者による待望の最新論考!
【本書の内容】
第1章 なぜ世界はインフレになったのか――大きな誤解と2つの謎
世界インフレの逆襲/インフレの原因は戦争ではない/真犯人はパンデミック?/より大きな、深刻な謎/変化しつつある経済のメカニズム
第2章 ウイルスはいかにして世界経済と経済学者を翻弄したか
人災と天災/何が経済被害を生み出すのか――経済学者が読み違えたもの/情報と恐怖――世界に伝播したもの/そしてインフレがやってきた
第3章 「後遺症」としての世界インフレ
世界は変わりつつある/中央銀行はいかにしてインフレを制御できるようになったか/見落とされていたファクター/「サービス経済化」トレンドの反転――消費者の行動変容/もう職場へは戻らない――労働者の行動変容/脱グローバル化――企業の行動変容/「3つの後遺症」がもたらす「新たな価格体系」への移行
第4章 日本だけが苦しむ「2つの病」――デフレという慢性病と急性インフレ
取り残された日本/デフレという「慢性病」/なぜデフレは日本に根づいてしまったのか/変化の兆しと2つのシナリオ/コラム:「安いニッポン」現象
第5章 世界はインフレとどう闘うのか
米欧の中央銀行が直面する矛盾と限界/賃金・物価スパイラルへの懸念と「賃金凍結」/日本版賃金・物価スパイラル 116
参考文献
図表出典一覧
ウクライナの戦争はその原因ではないことは、データがはっきりと示している。
では"真犯人"は……?
元日銀マンの物価理論トップランナー、異例のヒット『物価とは何か』の著者が、問題の核心を徹底考察する緊急出版!
なぜ急にインフレがはじまったのか?
だれも予想できなかったのか?
――経済学者も中央銀行も読み間違えた!
ウクライナ戦争は原因ではない?
――データが語る「意外な事実」
米欧のインフレ対策は成功する?
――物価制御「伝家の宝刀」が無効になった!
慢性デフレの日本はどうなる?
――「2つの病」に苦しむ日本には、特別な処方箋が必要だ!
本書の「謎解き」は、世界経済が大きく動くダイナミズムを描くのみならず、
日本がきわめて重大な岐路に立たされていることをも明らかにし、私たちに大きな問いかけを突きつける――
前著よりさらにわかりやすくなった、第一人者による待望の最新論考!
【本書の内容】
第1章 なぜ世界はインフレになったのか――大きな誤解と2つの謎
世界インフレの逆襲/インフレの原因は戦争ではない/真犯人はパンデミック?/より大きな、深刻な謎/変化しつつある経済のメカニズム
第2章 ウイルスはいかにして世界経済と経済学者を翻弄したか
人災と天災/何が経済被害を生み出すのか――経済学者が読み違えたもの/情報と恐怖――世界に伝播したもの/そしてインフレがやってきた
第3章 「後遺症」としての世界インフレ
世界は変わりつつある/中央銀行はいかにしてインフレを制御できるようになったか/見落とされていたファクター/「サービス経済化」トレンドの反転――消費者の行動変容/もう職場へは戻らない――労働者の行動変容/脱グローバル化――企業の行動変容/「3つの後遺症」がもたらす「新たな価格体系」への移行
第4章 日本だけが苦しむ「2つの病」――デフレという慢性病と急性インフレ
取り残された日本/デフレという「慢性病」/なぜデフレは日本に根づいてしまったのか/変化の兆しと2つのシナリオ/コラム:「安いニッポン」現象
第5章 世界はインフレとどう闘うのか
米欧の中央銀行が直面する矛盾と限界/賃金・物価スパイラルへの懸念と「賃金凍結」/日本版賃金・物価スパイラル 116
参考文献
図表出典一覧
- 言語日本語
- 出版社講談社
- 発売日2022/10/20
- ファイルサイズ16339 KB
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出版社より
商品の説明
著者について
渡辺 努
1959年生まれ。東京大学経済学部卒業。日本銀行勤務、一橋大学経済研究所教授等を経て、現在、東京大学大学院経済学研究科教授。株式会社ナウキャスト創業者・技術顧問。ハーバード大学Ph.D. 専攻は、マクロ経済学、国際金融、企業金融。著書に『物価とは何か』(講談社選書メチエ)、『市場の予想と経済政策の有効性』(東洋経済新報社)、『慢性デフレ 真因の解明』(編著、日本経済新聞出版社)、『検証 中小企業金融』(共編著、日本経済新聞社)、『新しい物価理論 物価水準の財政理論と金融政策の役割』(共著、岩波書店)、『入門オルタナティブデータ 経済の今を読み解く』(共著、日本評論社)、『金融機能と規制の経済学』(共著、 東洋経済新報社)などがある。
1959年生まれ。東京大学経済学部卒業。日本銀行勤務、一橋大学経済研究所教授等を経て、現在、東京大学大学院経済学研究科教授。株式会社ナウキャスト創業者・技術顧問。ハーバード大学Ph.D. 専攻は、マクロ経済学、国際金融、企業金融。著書に『物価とは何か』(講談社選書メチエ)、『市場の予想と経済政策の有効性』(東洋経済新報社)、『慢性デフレ 真因の解明』(編著、日本経済新聞出版社)、『検証 中小企業金融』(共編著、日本経済新聞社)、『新しい物価理論 物価水準の財政理論と金融政策の役割』(共著、岩波書店)、『入門オルタナティブデータ 経済の今を読み解く』(共著、日本評論社)、『金融機能と規制の経済学』(共著、 東洋経済新報社)などがある。
登録情報
- ASIN : B0BHWGDRRJ
- 出版社 : 講談社 (2022/10/20)
- 発売日 : 2022/10/20
- 言語 : 日本語
- ファイルサイズ : 16339 KB
- Text-to-Speech(テキスト読み上げ機能) : 有効
- X-Ray : 有効
- Word Wise : 有効にされていません
- 付箋メモ : Kindle Scribeで
- 本の長さ : 271ページ
- Amazon 売れ筋ランキング: - 1,221位Kindleストア (Kindleストアの売れ筋ランキングを見る)
- - 27位講談社現代新書
- - 218位ビジネス・経済 (Kindleストア)
- カスタマーレビュー:
著者について
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トップレビュー
上位レビュー、対象国: 日本
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2023年9月1日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
新聞広告を見て申込して、すぐ到着して読めた。ストレスない読書ができた。
2023年2月18日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
権威あるマクロ経済学者が様々なデータやアンケートの分析も踏まえた上で日本経済の30年にも及ぶ長期デフレの原因とそこからの脱却を描く本書は、経済政策に関わる時宜に適い且つ知的興奮を掻き立てる優れた手引書である。
【著者の重要指摘事項】
・供給過小によるインフレが出現した米国: 2020年迄は失業率1%の改善でインフレ率は0.1%上昇していたが、パンデミック2年目の2021年以降は失業率2%の改善でインフレ率は3%上昇(即ち、失業率1%改善でインフレ率はそれ迄の15倍の1.5%上昇)。フィリップス曲線が垂直に近い推移で左上に向かっていることからインフレの原因は需要過多ではなく供給過小であると分析されている。
・世界的なサービス経済化とグローバル化の反転によるインフレ: ソーシャルデイスタンス後遺症により従来の「サービス経済化」(モノよりもサービスの需要が大きい経済)が反転し、需要がサービスからモノにシフトしている。然し、モノ産業は需要が増えても労働者や設備が不足しているため供給が需要に追い付かずモノの価格が上昇している。更に、国際ルールに囚われず軍事力で自分たちの要求を実現するというパワーポリテイクスを追求する中国とロシアの台頭により此れ迄低インフレをもたらしてきたグローバル化の流れが逆転し始め、企業は安全・安定と引き換えにコストアップを甘受し生産活動を減速させていることもモノの価格上昇の原因である。
・日本経済の問題点: 長期デフレの根本原因は、低すぎるインフレ予想にある。消費者は価格据え置きを前提に賃金据え置きを我慢し、企業は賃金据え置きを前提に価格据え置きを我慢するというソーシャルノルム(社会規範)が根付いたことにある。主にウクライナ戦争を契機とするエネルギー・食料価格の急上昇を背景に2022年5月頃から日本のソーシャルノルムの変化とエネルギー・食料価格を中心に「据え置き価格」解凍の兆しが見えてきた。一方、賃金アップは未だ「凍結」状態にある。政府には、賃金アップ実現のために全ての労働者と経営者に対し「2%のインフレ」を周知徹底し、それと整合的な行動を取るよう働きかけることを期待するとしている。企業が賃金上昇を実現する方法として、先ず賃上げ、次に値上げす方法(賃上げの原資は価格転嫁)と先ず値上げ、次に賃上げする方法(賃上げの原資は利益余剰分)の二つの方法のうち経営者の立場からすれば、企業収益の余剰分を賃上げ原資に廻す後者の案は実現性が薄いのではないかとの見解が示されている。
【著者の指摘事項を踏まえての感想】
賃上げも値上げも凍結されたまま成長しないGDPを30年間も計上し続け、国民の活力と世界における日本の存在感を弱めてきた日本経済を本格的に回復させる動きが2022年秋頃から企業側に現れ始めている(40年振りのCPI 4.0%上昇を背景に上場企業68社は2022年12月賃上げを公表している)。賃上げ実施には政府の音頭の下で企業経営者による以下の経営努力を行うことに尽きるのではないかと考える。
・定期昇給を実施することが優秀な人材を引き付ける重要なツールであることを認識すること。(最近のユニクロの大幅賃金アップにより大手商社に一旦は就職したもののユニクロの給与の高さ、業界のリーダー的ポジション並びに社員に任せられる力量の大きさに惹かれ転職する若者が多く出てきている)。
・利潤創出サイクルの実現による製品の差異化による独自価格体系の構築と競合他社との横並び意識を捨てること: 賃金上昇→優秀な人材確保→技術開発促進とマーケテイングイノベーションの促進→製品の差異化による付加価値増大→収益増→賃金アップと投資促進→日本経済の活性化→GDP増大による国際舞台における日本の存在感の増大→賃金上昇
・ポワーポリテイクスを実践する専制国家を睨んでの製造業の国内回帰や米欧の同盟諸国とのセミ・グローバリセーションの構築、並びに高付加価値製造業への傾斜投資による利潤増大を図ること。
本題とは離れるかもしれないが、日本企業の大多数を占める中小企業、中でも下請企業は実質価格決定権を親会社が握っているために自社従業員給与水準を上げることが容易ではないとも聞き及んでいる。全産業に占める中小企業の割合は欧米先進国の中で日本がずば抜けて大きいと聞く。日本が30年間も賃金据え置きを変えることができなかった背景に中小企業、取り分け下請け企業の存在があったのか否かを明らかにする価値はあるのではないかと考えるものである。尚、上場企業における賃金アップは、物価がデフレからインフレに変われば現実的になると捉えている。
【著者の重要指摘事項】
・供給過小によるインフレが出現した米国: 2020年迄は失業率1%の改善でインフレ率は0.1%上昇していたが、パンデミック2年目の2021年以降は失業率2%の改善でインフレ率は3%上昇(即ち、失業率1%改善でインフレ率はそれ迄の15倍の1.5%上昇)。フィリップス曲線が垂直に近い推移で左上に向かっていることからインフレの原因は需要過多ではなく供給過小であると分析されている。
・世界的なサービス経済化とグローバル化の反転によるインフレ: ソーシャルデイスタンス後遺症により従来の「サービス経済化」(モノよりもサービスの需要が大きい経済)が反転し、需要がサービスからモノにシフトしている。然し、モノ産業は需要が増えても労働者や設備が不足しているため供給が需要に追い付かずモノの価格が上昇している。更に、国際ルールに囚われず軍事力で自分たちの要求を実現するというパワーポリテイクスを追求する中国とロシアの台頭により此れ迄低インフレをもたらしてきたグローバル化の流れが逆転し始め、企業は安全・安定と引き換えにコストアップを甘受し生産活動を減速させていることもモノの価格上昇の原因である。
・日本経済の問題点: 長期デフレの根本原因は、低すぎるインフレ予想にある。消費者は価格据え置きを前提に賃金据え置きを我慢し、企業は賃金据え置きを前提に価格据え置きを我慢するというソーシャルノルム(社会規範)が根付いたことにある。主にウクライナ戦争を契機とするエネルギー・食料価格の急上昇を背景に2022年5月頃から日本のソーシャルノルムの変化とエネルギー・食料価格を中心に「据え置き価格」解凍の兆しが見えてきた。一方、賃金アップは未だ「凍結」状態にある。政府には、賃金アップ実現のために全ての労働者と経営者に対し「2%のインフレ」を周知徹底し、それと整合的な行動を取るよう働きかけることを期待するとしている。企業が賃金上昇を実現する方法として、先ず賃上げ、次に値上げす方法(賃上げの原資は価格転嫁)と先ず値上げ、次に賃上げする方法(賃上げの原資は利益余剰分)の二つの方法のうち経営者の立場からすれば、企業収益の余剰分を賃上げ原資に廻す後者の案は実現性が薄いのではないかとの見解が示されている。
【著者の指摘事項を踏まえての感想】
賃上げも値上げも凍結されたまま成長しないGDPを30年間も計上し続け、国民の活力と世界における日本の存在感を弱めてきた日本経済を本格的に回復させる動きが2022年秋頃から企業側に現れ始めている(40年振りのCPI 4.0%上昇を背景に上場企業68社は2022年12月賃上げを公表している)。賃上げ実施には政府の音頭の下で企業経営者による以下の経営努力を行うことに尽きるのではないかと考える。
・定期昇給を実施することが優秀な人材を引き付ける重要なツールであることを認識すること。(最近のユニクロの大幅賃金アップにより大手商社に一旦は就職したもののユニクロの給与の高さ、業界のリーダー的ポジション並びに社員に任せられる力量の大きさに惹かれ転職する若者が多く出てきている)。
・利潤創出サイクルの実現による製品の差異化による独自価格体系の構築と競合他社との横並び意識を捨てること: 賃金上昇→優秀な人材確保→技術開発促進とマーケテイングイノベーションの促進→製品の差異化による付加価値増大→収益増→賃金アップと投資促進→日本経済の活性化→GDP増大による国際舞台における日本の存在感の増大→賃金上昇
・ポワーポリテイクスを実践する専制国家を睨んでの製造業の国内回帰や米欧の同盟諸国とのセミ・グローバリセーションの構築、並びに高付加価値製造業への傾斜投資による利潤増大を図ること。
本題とは離れるかもしれないが、日本企業の大多数を占める中小企業、中でも下請企業は実質価格決定権を親会社が握っているために自社従業員給与水準を上げることが容易ではないとも聞き及んでいる。全産業に占める中小企業の割合は欧米先進国の中で日本がずば抜けて大きいと聞く。日本が30年間も賃金据え置きを変えることができなかった背景に中小企業、取り分け下請け企業の存在があったのか否かを明らかにする価値はあるのではないかと考えるものである。尚、上場企業における賃金アップは、物価がデフレからインフレに変われば現実的になると捉えている。
2024年5月19日に日本でレビュー済み
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著者は所謂リフレ派と呼ばれる考え方なのでしょうか。財政政策に触れていないことは残念でした。
2023年3月9日に日本でレビュー済み
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日本社会固有の経済の構造的課題がわかりやすく解説されている。
2023年8月13日に日本でレビュー済み
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何故インフレが進んだのか勉強になりました。
2023年2月23日に日本でレビュー済み
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世界インフレの大まかな流れや通説の検証、日本の特殊性などについて分かりやすく解説されています。
YOUTUBEで「テレ東biz あっさり崩れた"経済学の常識"」と調べると本書を読んだ方々の議論が見れます。そちらを見てから購入したのですが、YOUTUBEの方では本書を元にして論理展開した話が聞けますし、本書の方では豊富なデータと共にインフレの状況を概観することができ、どちらも相補し合う内容でした。
YOUTUBEで「テレ東biz あっさり崩れた"経済学の常識"」と調べると本書を読んだ方々の議論が見れます。そちらを見てから購入したのですが、YOUTUBEの方では本書を元にして論理展開した話が聞けますし、本書の方では豊富なデータと共にインフレの状況を概観することができ、どちらも相補し合う内容でした。
2023年3月3日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
前作も良かったけどこれも良かった。経済の仕組みが分かる、名著だと思う。一気に読み干しました。お薦めです。